（有名）藝能人の政治的意見表明について

   ハッシュタグ付きの「検察庁法改正案に抗議します」趣旨の文言に、多くの（有名な）藝能人の賛同が集まったそうである。この法案の是非については、いままで関心もなく（現在もあまりないが）、したがって不勉強なので、個人的には保留（on hold）としたい。下記の亀井源太郎慶應義塾大学教授のサイトの解説は公平で勉強になるだろう。（その一部中枢の）イデオロギー的立場が偏向している日本弁護士会とか、（組織のOBなどは）ほぼ普遍的に保守的であると予想するべき検察幹部OBなどの見解は、それほど重視する必要はあるまい。
　なおそのOBの見解に、安倍総理大臣は、『フランスの絶対王制を確立し君臨したルイ14世の言葉として伝えられる「朕（ちん）は国家である」との中世の亡霊のような言葉を彷彿（ほうふつ）とさせるような姿勢であり』とあるが（朝日新聞「意見書全文」）、WEBのどこかで失笑を買っているように、「フランス絶対王制を確立したルイ14世」の時代は「中世」ではないのである。

www.asahi.com　

gendai.ismedia.jp

　藝能人が一市民として政治的発言を表明することは、むろん非難されるべきことではない。しかし問題に関してそれなりに調べ勉強してから表明してほしいものである。インフルエンサーとしての力を自他ともに認めての発言であるならばとうぜんである。そうでないのであれば、一市民たる本名で発言するべきである。藝能人の名前の有名性は、企業のCMで商品についてのほどほどのウソ（飾り立て）に真実味を保証し、普通の人の労働の対価とはかけ離れたギャラを受け取っている。その同じ名前で政治的発言をすることに躊躇はないのだろうか。
　アメリカの、とくにハリウッドの俳優たちは積極的に政治的発言をしている、それに比べていままで日本の藝能人は沈黙しすぎであったとの、いわゆる（海外では〜の）出羽守の論評もある。この問題については、渡瀬裕哉氏の（2018年10月アメリカ中間選挙の時の）レポートが参考になる。

 

　ハリウッドは強固な民主党の支持基盤であることは広く知られている。芸能関係者はリベラルでなければ仕事が限定されてしまうため、自分自身が大金持ちのセレブ生活を満喫していることを脇に置きながら、LGBT問題などの文化的側面を理由に民主党を支持する。これがハリウッドスターの処世術であり、皆がお決まりの作法であることは分かっているので、ネタとしては面白くても米国の有権者に与える影響は実はほとんどない。ハリウッドスターが与える影響は彼らの巨額の献金を中心とした資金調達面の効果に限定されると見ていい。 

www.gentosha.jp

 

　ハリウッドが、決して政治的立場において多様性が保証されている政治的意見表明の場でないことは、大女優のニコール・キッドマンがBBCのインタビューで、 選挙で選ばれた以上トランプ大統領を支持するべきである主旨の発言をしたところ、非難轟々となった事例でもわかる。

www.elle.com

  このミスチル桜井和寿さんの考え方を支持したい。

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　（所蔵のアルバムCD『BOLERO』）

www.tokyo-sports.co.jp

 

www.youtube.com　きゃりーぱみゅぱみゅでは、「にんじゃりばんばん」がいちばん。

  元AKBのさしこは、賢さでもセンターのひと。